Home > 執筆/セミナー


書籍一覧

不動産管理会社の設立・運営・移行
不動産管理会社の設立・運営・移行
編著:JPコンサルタンツ・グループ
定価:¥2,100 / A5判:213頁
出版:日本法令
不動産オーナーはもちろん、関係する実務家向けに、不動産管理会社の設立、運用方式を解説。
3つの法人運営累計の特徴、活用策、運営方式の変更・移行の実践がよくわかる!
不動産管理会社の設立・運営・移行
トップが綴る さあ、前に進もう!~私が励まされたひと言
編著:PHP研究所
定価:¥1,680 / A5判:331頁
出版:PHP研究所
各界トップの方々が、困難や災難に心折れそうになったとき、励まされ元気づけられた、心に残る言葉をエピソードと共に紹介。
代表税理士 小林登の”踏み出せば道は開ける”が掲載。
不動産管理会社の設立・運営・移行
財産を守る 賢い相続税対策
編著:JPCG出版局制作委員会
定価:¥1,890 / B6判:219頁
出版:JPコンサルタンツ・グループ
富の再分配を目的として打ち出された相続税の大増税構想。
課税対象を広げ、さらには最高税率も引き上げるなど、来るべき大増税時代の幕開けに備えた対応策を徹底解説!
不動産管理会社の設立・運営・移行
相続税の税務調査対策ノート
編著:JPコンサルタンツ・グループ
定価:¥2,100 / A5判:199頁
出版:株式会社 中央経済社
どのように税務調査が行われるのか、どのように調査対象者を選定しているのかなど、"いざ"というときに慌てないノウハウを満載した"備えあれば"の一冊!
不動産管理会社の設立・運営・移行
トップが綴るいま伝えたい!感謝の心
編著:PHP研究所
定価:¥1,780 / A5判:331頁
出版:PHP研究所
各界で活躍されているトップ215名の方々が、人生の来し方で、艱難辛苦の際に助けとなり支えとなった出来事を綴る。代表税理士 小林登の”仕事はさせていただくもの”が掲載。
不動産管理会社の設立・運営・移行
相続税贈与税の実務土地評価
共著:不動産鑑定士・税理士 國武 久幸 /税理士 小林 登
定価:¥2,800 / A5判:504頁
出版:財団法人大蔵財務協会
実務的に判断に迷うことの多い広大地の評価、評価単位についても解説を追加し、前版に加筆訂正してさらに実務的なノウハウをも充実させた実務必携書。
不動産管理会社の設立・運営・移行
広大地の評価税務Q&A
〜適用可否のボーダーラインと問題解決〜
編集:
JPコンサルタンツ・グループ/税理士法人JPコンサルタンツ
定価:¥3,150 / A5判:全263頁
出版:中央経済社
広大地評価の適用は、結局のところ何が決め手なのか?税理士・不動産鑑定士・税務職員の着眼点はどこか?ケース・スタディを交えて詳説します。
不動産管理会社の設立・運営・移行
トップが綴る勇気が出るいい話
編著:PHP研究所
定価:¥1,500 / A5判:265頁
出版:PHP研究所
各界で活躍されているトップ123名の方々が、仕事や人生において”心の原動力”となる勇気を糧とした逸話を綴る。代表税理士 小林登の”すべてを相働かせ益とする”が掲載。
不動産管理会社の設立・運営・移行
不動産の活用法、プロがきちんと教えます!
編著:アックス財産コンサルタンツ協会
定価:¥1,575 / B6判:231頁
出版:あさ出版
地主さん・家主さんなら、絶対に知っておきたい不動産活用のノウハウを凝縮しました!
土地活用のエキスパートたちがすべての疑問に答えます。
不動産管理会社の設立・運営・移行
仕事の指針・心の座標軸-私を支えた言葉-
編著:PHP研究所
定価:¥1,750 / A5判:400頁
出版:PHP研究所
企業・団体のトップ366名の「心の指針」8月31日の頁『ありがとう』という言葉が常にそばにある生き方を紹介。本書の4月23日には、代表税理士 小林登の”よく生きる”が掲載。
不動産管理会社の設立・運営・移行
地主さん!土地活用、そのままでは大損です
編著:アックス財産コンサルタンツ協会
定価:¥1,575 / B6判:261頁
出版:あさ出版
「なぜ、隣の土地活用はうまくいかなかったのか?」プロ集団が土地の活用法&節税法を伝授。
土地活用のエキスパートたちがすべての疑問に答えます。
不動産管理会社の設立・運営・移行
Q&A現物出資等における財産価格証明の手引
編集:平川 忠雄
定価:¥4,935 / A5判:455頁
出版:新日本法規出版
現物出資・財産引受・事後設立の手順から、財産価格証明の概要・手続や、個別の財産ごとの評価・証明方法等をQ&Aによりわかりやすく解説した手引書。
不動産管理会社の設立・運営・移行
税務疎明事典 (資産税編)
監修:平川 忠雄
定価:¥4,935 / A5判:455頁
出版:ぎょうせい
法令や通達などの解釈が難解で、税務トラブルの多い分野である資産税の税務。否認されない疎明資料(証拠資料)と調査官を納得させる説明のポイント、事前対策を実務に即して解説。


Copyright(C) 2013 jpcg.co.jp All Rights Reserved.